昨日 05/05/14 (土)翌日
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実働部隊G2と財閥エリート民生局GSの対立
ウィロビーVSホイットニー

 「G2とGSは極めて仲が悪かった。ホイットニーとウイロビーはマッカーサーの前でいつも激論を繰返していた。日本の官僚は同時に同じことについて違う命令を出されてうろうろした。G2はお得意のスパイを始め、汚職やアカの理由をつけて200余名の進歩派を本国に追放した。日本の警察も駆り出されてはGSやESS(経済科学局)の高官を尾行した。GSも負けてなかった。彼らはCIE(民間情報教育局)と連絡して、日本政財界マスコミに触手を伸ばし、1947年頃までにアメリカの宣伝の主導権を握った。1947年2月、CIAやPSB(心理戦略局)が日本にやってくると、全権を与えられたガールゲットはDRS(記録調査局)を設立、日本におけるスパイ機関を再編成した」
---松本清張著「日本の黒い霧」23頁

【私的めもらんだむ】
 図解にさりげなく書いた「KATHO機関」と「亜細亜産業」だが、実はこの二つのグループが下山事件の核心を突くものだと・・・断定してもいいだろう。さて「KATHO機関」だが、日本では「加藤機関」として関係筋に知られているが、これは加藤という姓ではなく、5人の右翼軍人の頭文字を当てたものだ。GHQ内部でもあまり知られていないこの組織は、民生局が密かに調査したほど極秘にされた機関だった。それはおそらく今でも変わらないと思う。私も一人を除いた4人の名前を特定しているが、問題はなぜこの機関を隠さねばならないか?ということである。それはきっと下山事件の真相に深く関わっているからではないか・・・と勝手に憶測している。そして「亜細亜産業」・・・下山総裁が行方をくらました三越付近に拠点を置くこの貿易会社こそ、轢死体で見つかった下山総裁の物理的移動及び解体ルートの道筋を与えるものではなかったかと、これまた勝手に憶測している。ただはっきり云えること、それは下山事件はGHQの関与なしには成立しない事件であったこと、そして今でもマスコミが沈黙していること自体が、この事件の重要さを暗に示しているということだ。それは多分、現代にも影響を及ぼすという点で、そうなのだろう。


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