アフガン地震死者３０００人の恐れも
今夏、４年ぶりにエルニーニョ現象発生の可能性
パリ西郊のナンテール市議会で銃乱射、８人死亡
日朝赤十字会談、早ければ４月にも
＜銃乱射＞武装したパレスチナ人が国際監視部隊員３人を射殺
＜アラブ首脳会議＞過半数の首脳が欠席する異常事態に
監視モニターの警報切り乳児が１３分間心停止 鳥取
がん死減る中肺がんは増加 厚労省の死亡率調査
米に対抗、ＥＵも鉄鋼セーフガード決定、４月発動へ
原油引き取り２０年 アラ石、クウェートと新契約
タオルのセーフガード、発動見送りで最終調整
日本の核軍縮努力は５段階でＤマイナス 専門家が採点
蒋介石の妻・宋美齢さんが誕生パーティー、さて何歳？
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アフガン地震死者３０００人の恐れも
アフガニスタン北部バグラン州で２５日夜に起きた地震の被害について、被災地入りしたアフガン暫定政権の内務省当局者は２７日、ＡＦＰ通信に対して「死者数は３０００人にのぼる恐れがある」と語った。２７日にも余震が続き、人々はおびえながら救援を待っている状況という。
赤十字国際委員会の在カブール広報担当者によると、少なくとも２万世帯、約８万７０００人が何らかの被害を受けた模様だ。また、最も被害の大きかった同州ナフリンでは、古い建物の多い旧市街が壊滅状態、新市街地でも３割から５割の建物が倒壊した。３万５０００人以上が家を失ったという。
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今夏、４年ぶりにエルニーニョ現象発生の可能性
世界的に異常気象を招く恐れがあるエルニーニョ現象がこの夏、４年ぶりに発生する可能性が高い。気象庁や米国の気象機関が相次いで予測を出した。前回はインドネシアや豪州が干ばつに見舞われ、南米では洪水で被害が広がった。サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）と重なる可能性も高く、遠い南米沖の水温の動きが注目される。
今月１１日、気象庁は「夏（６月〜８月）にエルニーニョ現象が発生する可能性が高い」と発表した。９９年８月から予測を出すようになって初めて発生の可能性に触れた。
エルニーニョは、南米沖から日付変更線付近にかけての太平洋の赤道域で、海面水温が平年より１度〜５度高くなることが、１年から１年半続く現象。気象庁は、２月から基準値よりもプラスに転化し、今後も高くなると予想している。
エルニーニョが発生すると、地球全体の大気の流れが変わり、世界規模で異常気象が起こる恐れがある。気象庁は４９年以降、１３回の発生を確認している。最近では９７年春から９８年夏にかけてで、過去最大規模だった。
インドネシアでは干ばつが続き、山火事が相次いで煙によって飛行機の運航や都市生活に支障が出た。９８年夏は中国や韓国で記録的な大雨となり、多くの犠牲者を出した。日本では集中豪雨が続き、死者・行方不明者は２０人を超えた。
９３年夏は日本は３９年ぶりの冷夏。大雨や日照不足もあって稲作を中心に農産物に被害が出た。
気象庁が過去のケースを分析すると日本では、（１）気温は西日本を中心に「平年より低い」地域が目立つ（２）降水量は「平年より多い」地域が多く、西日本の日本海側や東日本の太平洋側で顕著（３）梅雨明けは沖縄を除き「遅い〜並」の傾向だった。
夏場は冷夏、長梅雨となり、冬は暖冬の傾向がわかった。今回も発生したら、そうなるのか。気象庁は今のところ、気温、降水量、梅雨期間ともに「平年並み」とみる。
理由として（１）北半球中緯度の大気は高温基調（２）日本の夏の気温に影響を与える西部太平洋熱帯域の海面水温は高く、太平洋高気圧の日本付近への張り出しは平年並みと予想するからだ。Ｗ杯が開かれる６月は、平年と同様に曇りや雨の日が多く、降水量も全国的に平年並みと予測する。
しかし、エルニーニョの規模や期間の予測はできていない。同庁は「発生すると世界の天候に与える影響が大きい。太平洋赤道域の大気、海洋の推移などを注意深く監視し、必要に応じて予報を見直す」としている。(16:12)
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パリ西郊のナンテール市議会で銃乱射、８人死亡
パリ西郊ナンテールで２７日午前１時（日本時間午前９時）過ぎ、市議会の議場で開かれていた定例会が終わった際、出席者に向けて男が拳銃（けんじゅう）などを発射し始めた。市議８人が死亡、約２０人がけがを負い、うち１４人が重傷。男は現場で市議らに取り押さえられ、地元警察署に連行された。
調べによると、男は地元在住のリシャール・デュルン容疑者（３３）とみられ、３丁の銃を所持していた。取り押さえられた際、「おれを殺せ」と叫んでいたとの証言がある。市議の多くは彼が「緑の党」の地元活動家だと証言しているが、同党は関連を否定している。
現場にいた市議の一人がラジオ「フランスアンフォ」に語ったところでは、議場は深夜の予算審議が終わったところで、用意された夕食を取るため約５０人の市議らが退席しようとしたところ、傍聴席に１人残っていた男が両手にそれぞれ銃を持って乱射を始めたという。犠牲者やけが人は全員が助役兼任者を含む市議で、一般の市民はいなかったとみられる。定例会には国会議員を兼ねるジャクリーヌ・フレイス市長（共産党）も出席していたが、無事だった。
周辺の道路は封鎖され、市役所内に設けられた緊急医療施設では救急隊員約２００人や心理カウンセラーらが救援活動にあたった。ジョスパン首相、シラク大統領も相次いで現地入り。ジョスパン首相は「恐ろしい悲劇にショックを受けた。危険を顧みず容疑者を取り押さえた市議らの勇気をたたえたい」と話した。
ナンテールはパリ市街地の西数キロにあるオードセーヌ県の県庁所在地で、人口約８万４０００人。パリ第１０大学のキャンパスがある。下町的な性格が強く、共産党支持が強いことで知られる。
フランスでは昨年１０月、中部ツールの路上で通行人に向けてライフル銃を乱射し、４人が死亡した。隣国スイスでは昨年９月、中部のツーク州議会で男が銃を乱射し、州政府閣僚３人を含む１４人が死亡、犯人も自殺する事件が起きた。(14:30)
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日朝赤十字会談、早ければ４月にも
朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）の朝鮮赤十字会は２６日、日本人「行方不明者」の調査再開のための日朝赤十字会談について「都合のよい時期に開催する」との書簡を日本赤十字社に送付してきた。００年３月以来開かれていない日朝赤十字会談については双方が前向きな姿勢を示しており、早ければ４月にも開かれるものとみられる。
日本赤十字社によると、朝鮮赤十字会からの書簡は２６日夕にファクスで届いた。２２日の朝鮮中央放送で、朝鮮赤十字会が日本人「行方不明者」調査と日朝赤十字会談再開の用意があると、報じられたのを受けて、日赤側が２３日に開催を申し入れていた。書簡は事務次長名で「報道を確認する」と記されているという。
日朝の赤十字、外交当局関係者は今後、会談の時期、場所などについて協議を進める。(12:07)
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＜銃乱射＞武装したパレスチナ人が国際監視部隊員３人を射殺
【エルサレム海保真人】ヨルダン川西岸のパレスチナ自治区ヘブロン近くの道路で２６日夜、車に乗っていた国際監視部隊のメンバーに、武装したパレスチナ人とみられる男が銃を乱射、スイス人女性とトルコ人男性のメンバー２人が死亡、１人が負傷した。中立の立場である外国人の国際監視部隊員がイスラエル・パレスチナ衝突で犠牲になったのは初めて。
負傷したトルコ人男性メンバーの話では、犯人はパレスチナ警察の制服を着て、カラシニコフ銃でいきなり乱射した。国際監視部隊員であることを告げたが、聞き入れず、少なくとも３０発は撃ったという。
この監視部隊は「ヘブロン国際暫定部隊（ＴＩＰＨ）」との名で、９４年２月にヘブロンで過激なユダヤ人入植者がパレスチナ人２９人を殺害した乱射事件の後、パレスチナ側の要請により創設された。ユダヤ人入植者とパレスチナ人住民の衝突回避を目的に、欧州など６カ国からのメンバーが非武装で一帯の監視を行っている。
パレスチナ自治政府の治安当局は犯人がパレスチナ人かどうか調べているが、確認された場合、自治政府側にとっては大きな痛手となりそうだ。（毎日新聞） |
＜アラブ首脳会議＞過半数の首脳が欠席する異常事態に
ベイルートで２７日開幕したアラブ首脳会議は、アラファト・パレスチナ自治政府議長はじめ、ムバラク・エジプト大統領、アブドラ・ヨルダン国王ら過半数の加盟国首脳が欠席する異常事態となり、泥沼のイスラエル・パレスチナ衝突収拾に向けた国際社会の期待に水を差すことは確実な情勢となった。（毎日新聞） |
監視モニターの警報切り乳児が１３分間心停止 鳥取
鳥取大学医学部付属病院（鳥取県米子市、三原基之病院長）で今年２月、島根県内の生後９カ月の男児が心停止状態になったのに医師らが気付かず、約１３分にわたって放置されていたことが２７日、わかった。容体監視モニターの警報音を切っていた不手際などで気付くのが遅れた。男児は自発呼吸し、ミルクを飲めるまでに快復しているが、重度の障害が残る可能性もあるという。病院側はミスを認め、家族に謝罪した。
男児は急性細気管支炎のため、今年２月３日に入院。人工呼吸器をつけていたが、同８日午後１０時５０分ごろ、心停止状態になっているのに巡回中の看護師が気付いた。医師がそ生治療などをし、約１０分後に心拍が再開した。
男児には、心拍呼吸モニターと血液中の酸素濃度を測るモニターがつけられ、異変の際は約５メートル離れたナースステーションに警報音で知らせるようになっていた。しかし、病院によると、心拍呼吸モニターの警報音は、別の患者の関係者から「うるさい」と苦情があり切っていた。また、酸素濃度モニターの音は鳴ったと見られるが、ステーションにいた医師や看護師は気付かなかったという。
病院側は、男児が心停止した時刻を看護師が気付いた約１３分前としているが、モニター記録を過って消しており、正確には分からないという。心停止の原因は、挿入していたチューブ（内径３ミリ）が詰まるなどのトラブルの可能性が高いとしている。
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がん死減る中肺がんは増加 厚労省の死亡率調査
がんによる死亡が女性は減り続け、男性も２５年ぶりに減少に転じる中で、肺がんによる死亡が男女ともに増えていることが２７日、厚生労働省が発表した００年の「都道府県別年齢調整死亡率」でわかった。全国平均の死亡率は前回の９５年時点より下がり、西日本で低く東日本で高い傾向といわれた死亡率の地域格差も縮まっている。厚労省は「医療体制の整備、食生活の改善などによるもの」と説明している。
年齢調整死亡率は、年間の人口１０万人当たりの死亡者数で、お年寄りの多い地域の死亡率が高くならないように年齢構成のばらつきを調整して算出。国勢調査にもとづいて５年ごとに発表している。
００年の死亡率は、全国平均で男性６３４．２人（前回７１９．６人）、女性３２３．９人（同３８４．７人）で、男性が女性のほぼ倍だった。ともに前回調査時より下がった。
死亡率が高いのは、男性が青森、秋田、大阪、女性が大阪、青森、栃木の順。逆に低いのは、男性が長野、福井、岐阜、女性が島根、沖縄、長野の順。死亡率が最も高い県と最も低い県の差は、男性１７６．４人（前回２４４．１人）、女性６０．９人（１７８．３人）で、格差は縮まった。
死因別では、がんによる死亡（男性２１４．０人、女性１０３．５人）がトップで、以下、急性心筋こうそくなどの心疾患（男性８５．８人、女性４８．５人）、脳こうそくなどの脳血管疾患（男性７４．２人、女性４５．７人）の順。２５年前と比べると心疾患、脳血管疾患は大きく減少した。
がん死亡率は、男性が前回より下がり、７５年調査（１９８．９人）以来、減少に転じた。厚労省は「医療技術の進歩や予防の普及効果もあると思うが、減り続けるかどうかは推移を見ないとわからない」としている。
がんのうち、肺がんによる死亡は男性４６．３人（７５年は２８．１人）、女性１２．３人（同８．３人）で男女ともに増え、西日本でやや高い傾向がみられた。男性では食道がん、大腸がん、肝がん、女性では大腸がん、すい臓がん、乳がんも増加傾向という。
自殺は男性３０．７人（７５年は２４．１人）、女性１０．７人（同１５．６人）で、女性で減少したが男性は増加。男性では、秋田（４７．２人）、宮崎（４２．９人）、沖縄（４２．４人）が全国平均を大きく上回っている。
■年齢調整死亡率の上位と下位（人口１０万人当たり、単位は人）
＜高い順＞
【男性】 【女性】
（１） 青 森（７５５．９） 大 阪（３４７．８）
（２） 秋 田（６９３．０） 青 森（３４６．５）
（３） 大 阪（６８３．８） 栃 木（３４３．２）
（４） 和歌山（６８０．８） 愛 知（３３７．５）
（５） 佐 賀（６７３．１） 徳 島（３３７．２）
＜低い順＞
【男性】 【女性】
（１） 長 野（５７９．５） 島 根（２８６．９）
（２） 福 井（５８９．０） 沖 縄（２８８．０）
（３） 岐 阜（５８９．７） 長 野（２９４．１）
（４） 熊 本（５９１．１） 福 井（２９５．６）
（５） 神奈川（６０２．１） 新 潟（２９９．６）
■死因別の年齢調整死亡率（人口１０万人当たり、単位は人）
７５年 ００年
がん 男性 １９８．９ ２１４．０
女性 １２１．１ １０３．５
心疾患 男性 １５０．０ ８５．８
女性 １０６．３ ４８．５
脳血管疾患 男性 ２６５．０ ７４．２
女性 １８３．０ ４５．７
自殺 男性 ２４．１ ３０．７
女性 １５．６ １０．７
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米に対抗、ＥＵも鉄鋼セーフガード決定、４月発動へ
欧州連合（ＥＵ）は２７日、鉄鋼製品に対する米ブッシュ政権の緊急輸入制限（セーフガード）発動に対抗し、数量枠を超えた熱延鋼板などの関税を最大２６％まで上乗せする暫定輸入制限を決めた。近く実施し、半年後に見直す。米欧の「輸入制限合戦」は世界の自由貿易体制を揺るがす恐れがある。
米国のセーフガード発動を「根拠がない」と批判してきたラミー欧州委員（通商担当）は、２７日の記者会見で（１）９８年からＥＵの鉄鋼輸入は１８％増加（２）米国の発動で最大１５００万トンの鉄鋼製品が欧州市場に向かう−−とし、ＥＵの措置は世界貿易機関（ＷＴＯ）で認められたものと強調した。
ＥＵは、製品ごとに計５７０万トンの輸入枠を設け、それを超えた分に１４．９〜２６％の上乗せ関税をかける。米国が対象とした１４品目はＥＵの分類では２１品目にあたり、うち１５品目が制限対象。輸入量が少ない途上国や、貿易量を事前に合意しているロシアやウクライナには適用しない。
ＥＵは今月７日に米国をＷＴＯに提訴、欧州の鉄鋼業界が被る損失の補償として２０億ドル以上を要求した。認められない場合は、米国の繊維製品やかんきつ類などにも制裁関税を課すことを検討している。今回の暫定セーフガードで日本や韓国などの対欧輸出に影響が出れば、ＷＴＯでの日欧連携にも響きそうだ。(21:19)
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原油引き取り２０年 アラ石、クウェートと新契約
クウェート沖での原油採掘権が来年１月に失効するアラビア石油は２７日、失効後はクウェート側への技術提供を５年間請け負い、原油を２０年間にわたって引き取ることを柱とする新契約でクウェート石油省と合意したと発表した。クウェートの閣議決定を経て６月までの調印を目指す。
クウェート石油公社が新設した子会社がアラ石に代わって操業主体となる。アラ石は社員を派遣して技術指導などを担い、５年ごとの契約更新を狙う。原油引き取りは同公社の販売する日量１０万〜１７万バレルが対象となる。(21:04)
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タオルのセーフガード、発動見送りで最終調整
中国製などタオルの輸入急増を受けて日本タオル工業組合連合会が繊維セーフガード（緊急輸入制限）の発動を求めている問題で、経済産業省は２７日、発動を見送る方向で最終調整に入った。２月のタオル輸入量（速報）が前年同月の確報値と比べ２．９％の増加にとどまり、発動要件を満たすのが難しくなったためだ。
これに対し、自民党の繊維対策特別委員会は同日、４月１５日となっている調査期限の再延長を平沼赳夫経産相に申し入れる方針を決めた。
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日本の核軍縮努力は５段階でＤマイナス 専門家が採点
核不拡散条約（ＮＰＴ）の履行義務規定などに基づき、軍縮問題の専門家らが日本政府の核兵器廃絶への取り組みを評定する「成績表」をつくった。総合評価はＡからＥまでの五段階で「Ｄ−（マイナス）」。評価委員会の梅林宏道世話人らは２７日、外務省を訪れて成績表を提出した。
採点したのは、２０００年５月のＮＰＴ再検討会議で日本政府代表団の顧問も務めた黒沢満・大阪大教授、軍事評論家の前田哲男氏ら１０人。
「今の日本政府の立場で実現可能な努力目標」２１課題を設定。再検討会議以降２年間の日本政府の発言・提案や行動を分析した。
良い評価だったのは「ジュネーブ軍縮会議での兵器用核物質生産禁止条約の５年以内妥結をめざす作業プログラム」での努力が「Ｂ」（意欲的）となっただけ。「包括的核実験禁止条約（ＣＴＢＴ）の早期発効」への努力など１９課題が「Ｄ」（極めて不十分）と「Ｅ」（取り組まず）の落第点となった。(20:40)
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蒋介石の妻・宋美齢さんが誕生パーティー、さて何歳？
故蒋介石・元台湾総統の宋美齢夫人が２５日、住んでいるニューヨークで誕生パーティーを開き、親類や友人、台湾当局関係者ら約５０人が出席した。台湾のメディアが報じた。問題は、果たして彼女は何歳か。
１８９８年、１９０１年など諸説があるが、夫人側は「数えで１０５歳」と言っているようだ。国民党中央党史委員会の公式見解は１８９９年だといい、これだと満１０３歳。確かに台北では３年前、１００歳を祝う行事が開かれている。
もっとも夫人側は細かいことなど気にしていないよう。あでやかな赤と紫のチャイナドレスで登場し、人々と歓談したという
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