本文

１９９７年十二月

リンク集
インフルエンザ関連＝Electron Micrograph 、厚生省、国立感染症研究所
現代社会の真相を探る＝ネクサスマガジン 、★阿修羅♪

1997/12/29、月曜

　香港政府は新型インフルエンザが鳥から人間に感染すると断定、香港の全ての養鶏場などのニワトリ120万～130万羽の処分を決定したもよう。昨日28日、九竜半島・新界や長沙湾にあるニワトリなどを生きたまま売る卸売市場の一部は新型ウィルスの「汚染地区」として立入禁止となっていた。長沙湾地区ではニワトリの大量死も確認されており、香港の一般市場でも新型ウィルスの感染が確認されている。長沙湾の卸売市場は三日間の営業を停止して大規模な消毒を行ったばかりだった。すでに60歳で死亡した女性の感染が新たに確認され、感染者は12人となり4人が死亡したことになる。また感染の疑いがあった三歳の男の子と女の子は感染していないことがわかり、感染の疑いのある人は8人となった。今度の香港政府の処置はやりすぎとの声もあるが、すでにニワトリの大量死が確認されている以上むしろ適切な処置といえよう。ただ今のところ生きたニワトリの間で感染が広がっていることから、すでに鶏肉として製品化されたものまで処分すべきかどうかは問題もあろう。しかし香港当局は小売店も処分対象としており、全てのニワトリや鶏肉及びアヒルの肉なども香港から姿を消すことは間違いあるまい。また業者に抗体が見つかったこともあって、人から人への感染の可能性が低いことが不幸中の幸いとなった。あとは新型ウィルスの変異の問題となる。抗体を上回るウィルスの変異が進行すれば、今度は業者間から感染することだって考えられ、まだまだ安心することはできない。さらに中国本土の養鶏場などは安全なのかどうかを考えるとき、その報告が一切無いことの方に不安が出てこよう。
　来年1月5日、米航空宇宙局（NASA）は25年ぶりに月探査機「ルナクロスペクター」を打ち上げる予定だという。その目的で注目されているのは、何と氷の確認だといわれている。我々はつい最近まで月は死の天体だとばかり教えられてきた。ところが最近の調査では月は他の惑星と同じく層状の構造をもっていたことが分かった。アポロ計画で月面に設置した測定機器は、地表の下に高温の流動物を検知し、地表の割れ目からは水蒸気が吹き出していることを発見したのである。1973年には月内部から噴出するガスの存在も確認された。カリフォルニア大学のジェムズ・アーノルドは「月の極地方には10億トンの水が存在する可能性がある」として、月が単なる無味乾燥な死の球体ではない水の惑星であることを示唆した。月ばかりではない、現代のハイテク探査により太陽系の水星を除く全ての惑星が生ける水の惑星であることを証明しつつある。以下、先月の日誌から抜粋する。
　木星に最も接近している衛星イオは火山活動が活発なことで知られている。最近の探査ではその噴出物から水分が検出され、イオの地表には水の浸食作用と思われる痕跡すら発見されている。今度の大爆発ではかなりの水分が地表に噴出したものと推測される。同じ木星の衛星エウロパに至っては地下に厚さ50キロもの水の液体層が発見され、木星最大の衛星ガニメデもまた地表は氷と岩の混合物で覆われているが中心部には大量の水の液体が蓄えられていると思われている。また衛星カリストも氷と液体の水に覆われている。これら水の衛星を従える木星は地球の1300倍もの巨大な太陽系惑星だが、その大気は水とは無縁の水素、ヘリウム、メタン、アンモニアといったガスに覆われていると思われてきた。しかし最近の観測ではそれらの大気に水蒸気が含まれていることが分かり、地表には液体の水すら存在している可能性が指摘されている。木星の分身とも言える衛星が水の覆われていることを考えれば当然の帰結と言えよう。お隣の土星もまた同じことが言える。土星の輪はもとより衛星群の多くが氷で構成され、土星最大の衛星タイタンに至っては大気さえ確認されている。地球の800倍と言われる巨大な土星に水が存在しないと考える方が無理がある。我々が学生の頃は太陽系において地球のみが唯一の水の惑星だと教えられてきた。ところがどうだろう。最近のNASAの発表では太陽系惑星のことごとくに水分があるとしているのである。太陽に最も近い水星は例外だが、その環境に近い金星の480度という地獄の大気には何と水蒸気が観測されたのである。それら観測データを分析した結果、かつての金星は深さ9メートルもの水で覆われていた水の惑星であることが分かった。死せる惑星火星も例外ではなく、何と遙か彼方の海王星や天王星もまた水の惑星であった。そして地球の兄弟、月にも水分が発見される。これらは何を意味しているのだろうか？答は明確である。地球が生きているのと同様に、太陽系惑星もまた地球と連動した水の惑星として生き続けているのだ。イオの火山大爆発は暗にそれを示唆している。地球外生命体云々の議論も今後の新たな宇宙的発見によって進展していくかも知れない。
　来年発射予定の月探査機ルナクロスペクターで氷が確認されれば、近い将来それらの水は火星への有人探査に向けての中継及び燃料供給の月面基地として利用されるらしい。月の水を分解すれば生命維持に必要な酸素と水素が得られるばかりでなく、それを液体化すればロケット燃料にもなる。これまでSFの話だとばかり思ってきた太陽系惑星間の宇宙旅行が現実のものとなるのだ。
1997/12/28、日曜
　朝日新聞は「人間同士の感染の可能性低い」と香港当局との記事で、新型ウィルスの感染率が弱いことを強調しはじめた。これは鶏肉価格の暴落に経済的な危惧を抱く香港当局の意向を考慮したものと思われるが、以下の文中に見られるように「完全に否定はできない」ことで危機が去ったわけではない。
　香港で新たに発見されたＡ型インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）について、患者の周辺や養鶏業者らの血液検査を行った香港の衛生当局は２７日、「鳥から感染したとみられ、人から人へ感染する可能性は低い。しかし完全に否定はできない」との見方を示した。香港では感染源とされた鶏肉の価格が暴落し、「香港のニワトリをすべて処分しろ」との声もあがっている。また、日本や台湾からの観光客の予約キャンセルも相次ぎ、「過激な海外メディアが危機感をあおっている」（香港紙）との批判もある。米国の疾病対策センターと協力してウイルスを調べている衛生当局は２７日の記者会見で、血液検査ではニワトリを扱う業者に抗体発見率が高く、感染者を治療した医療関係者や検査担当者からも少数ながら抗体が見つかったことを明らかにした。報道によると、インフルエンザを理由にした観光客のキャンセルは約１割に達し、苦慮する香港特別行政区政府は２７日、日本の報道機関に１６ページにわたる関連資料を流した。香港ではクリスマスで休日だった２５日、例年より２割以上も多い７０００人余りが病院の救急窓口で診断を求めた。当局は「風邪の症状だけでなく、熱が下がらないようだったら病院に行ってほしい」と呼びかけている。香港で消費される鶏肉の約４分の３が中国大陸からの輸入であることから、当局は、ウイルスが大陸から入ったとの見方を強めニワトリの輸入を緊急停止した。鶏肉の価格は現在、店によっては１０分の１近くにまで暴落している。香港・新界地区の養鶏業者は「自救委員会」をつくり、消費者の信頼回復のため、香港のニワトリをすべて処分するよう訴えている。同委員会は当局に香港全土のニワトリ約１２０万羽を買い上げ、補償として業者に計３０００万香港ドル（約５億１０００万円）の支払いを要求。香港医学会の労永楽代表もこれを支持し、当局に「積極果断」な方策を求めている。
　ここで気になるのは「過激な海外メディアが危機感をあおっている」（香港紙）である。むしろ過敏に反応して鶏肉輸出の規制をはじめたのは中国政府であり香港当局であったはず、それに呼応するように海外も動いただけである。むろん新型インフルエンザ騒ぎで香港の観光旅行を自粛するような側面もあろう。ここで興味深いのは「ニワトリを扱う業者に抗体発見率が高い」という記事である。これが本当なら抗体というかたちで新型ウィルスへの免疫が自然にできていることになる。これはどういうことだろう？どう考えても考えにくいことである。苦肉の報道とも受け取れるが、仮にこれが事実とするなら世界保健機構なりが本格的に動いてしかるべきだ。
　ケニアとソマリアの国境地帯でエボラ出血熱に似た原因不明の伝染病で250人以上の死者が出ている。WHO（世界保健機関）によると、この病気は高熱、下痢、おう吐、出血を伴い、大半の患者が24時間以内に死亡しているという。血液検査ではエボラウィルスは検出されず、デング熱や黄熱病とも違うらしい。WHOは病原の特定を急いでいるが新型ウィルスの可能性もあるという。またヤギなどの家畜も死んでいることから、人間と動物双方が発病する「謎の奇病」として恐れられている。

1997/12/27、土曜

　中国政府は期限付きで香港からの鶏肉輸出を禁止したばかりだが、中国本土のインフルエンザ感染者は報告されていない。しかし先日26日、香港政府は新型インフルエンザA(H5N1)の新たな感染者一人が見つかったと発表。今月21日に新型ウィルスで死亡した13歳の少女は11月23日に帰宅を許され、その三日後に肺炎で重体になったことから香港住民の不信感を招いている。ワクチンによる治療法しかないとされる新型インフルエンザだけに厳重な隔離予防が必然であることは言うまでもない。また患者数が一人も報告されていない中国本土の実際はどうなのか、患者が出ても報道管制がしかれている疑いもあろう。鶏の乾燥した糞が空気中に舞い上がり、それを人間が吸うことによって空気感染していることから、鶏肉の輸出禁止で新型ウィルスの感染を防ごうとする中国政府の処置は無意味でしかない。そのために香港では五割も鶏肉が安くなってしまったという。むしろ養鶏場などの調査及び消毒が先決だと思われる。上層部は新型インフルエンザの実態すら正確に把握していないのではないか。前述したが、新型ウィルスが宇宙空間で絶え間ない進化を続ける宇宙飛来説が本当だとしたら、ことは重大であり総力をあげて取り組むべき問題だと思うのだが・・・かくして現在、香港では新たな感染者一人を加えて感染者は11人（うち3人死亡）となり、感染の疑いある人は9人（うち一人死亡）となった。

1997/12/26、金曜

　数字は冷徹だ。低迷せる景気がものの見事に帳簿に現れる。雲流るるを見て我が身のさすらう浮き世を想う。今年もあと少し、借金もあと少し、と思ってきたが背後から税金という怪物が日増しに大きくなって追いかけてくる。逃げても逃げても追いかけてくる。ゴールは何処だ？ゴールで待ち受けているのは巨大な赤い虎口・・・ううむ、寝返りうって「なんだ夢か」というほど世の中甘くはない。現実という悪夢は実にリアルにして峻厳だ。

1997/12/25、木曜

　経常利益100億円をほこるメリルリンチが山一証券元社員2000人を雇用するという。来年四月のビッグバンで日本の個人資産1200兆円を狙う当社が、その足がかりとして山一証券社員の顧客リストに頼るものと思われる。すでにビッグバンを体験しているイギリスでは、アメリカなど外資系金融会社の進出で看板が書き換えられているらしい。日本もまた外資系会社の看板で国内会社は一掃されるはずである。メリルリンチの雇用に期待する山一証券元社員は多く、ビッグバンを境に日本の金融関係会社は次々と外資系会社に呑み込まれていくだろう。予想されたこととはいえ見事な戦術ではないか。仕掛けられたバブル景気に狂喜した日本は足下をすくわれ、瀕死の中ここにきて最後のトドメを刺されるわけだ。彼らの狙いは日本の個人資産1200兆円、これが国際金融システムのまな板に乗せられ切り刻まれて胴元の胃袋で消化される。
1997/12/24、水曜
　中国政府はインフルエンザを考慮して香港からの鶏肉輸出を全面的に禁止したもよう。これで感染経路が断たれると中国政府が考えているとは思えないし、かえって業者の反発をかうばかりだろう。そんなことより中国内における徹底した調査報告を世界に向けて随時公開してくれたほうがいい。日本の厚生省にしてもワクチンの製造を急ぐと言いながら、その具体的な対策などの報告も伝わっていない。またワクチンの副作用についても言及しなければならないのに、我々庶民はその注意すら知らされないのはおかしい。感染のたびに進化する新型インフルエンザはワクチン製造過程でも絶えず変異を繰り返していくはずである。脊椎動物のDNA遺伝子とは違って、インフルエンザウィルスRNAはその100万倍もの頻度で突然変異を繰り返し、ために時間の経過と共に次々と新たなワクチンを製造しなければならない。それでないとワクチンの副作用で死亡することになる。つまりフル稼働でワクチンを製造するばかりではなく、同時にウィルスの進化過程を追跡しながら変異が認められた時点で即新たなワクチンに切り替える、戦争のような忙しさになるというのだ。しかもそれしか治療法はない。厚生省は今から国民にワクチンを受ける優先順位を決めてパンフレットなりを配布すべきなのだ。弱い赤ちゃんや老人たちを優先するといった具合に。厚生省は何をしているのか？！政府はことの深刻さを認識しているのか・・・人類の危機がすぐそこに迫っているんだよ。仮に感染が事前にくい止められ予防の徹底が空振りに終わってもいいではないか、これが予防対策が遅れて爆発的なウィルス感染で3000万人以上もの国民が死ぬようなことになれば誰が責任をとるというのか。首相も厚生大臣もみーんな死んじゃって、かえってスッキリするか・・・かくして真の平和、世界は静寂となった、なんてね。
　すでにインターネットでは広まっているが、今朝の新聞には日本の「ポケモン」効果が米ロ両国では非殺傷兵器として利用することを計画しているという。以下。
　２２日発売の米誌ＵＳニューズ・アンド・ワールド・リポートは、日本で人気アニメ「ポケットモンスター」で子供たちが体の異常を起こした現象と同様に、パソコン、テレビ、映画などを利用して光線点滅兵器の開発が既に米ロ両国で進められていると報じた。同誌によれば、米国防総省は点滅するストロボ光線を非殺傷兵器として軍事利用することも研究、ロシアは人体機能に影響を及ぼす特定の光の配合をパソコン画面に出現させる「666」と呼ばれるコンピューターウイルスの開発を完了したといわれる。【ワシントン23日共同】
　非殺傷兵器などと言うと聞こえはいいが、実際は外傷を与えないというだけで脳内及び細胞神経レベルでは壊滅的なダメージを受けることになる。日本のポケモン騒動にしても決して一過性と言い切れる現象ではなく、事件後ちょっとした光源点滅にも異常反応を示すといった子どもの後遺症が報告されている。またこれまで報告された点滅閃光効果による千人規模の被害報告も一万人に訂正されつつあり、これらが単なる光過敏症などという特異なものでないことを証明している。前にも指摘したが、アニメの閃光サイクルが脳波と同調するなど緻密な計算でもしないかぎり滅多に起こるものではなく、そうした意味でもアニメ制作者側への調査も続けてしかるべきだ。偶然で片づけられるほど問題は軽くないはず、背後に何らかの意図ありとして徹底した調査を継続してほしい（無理か？）。イギリスのアニメ関係者はすでにフリッカー現象の危険性は熟知し、今度の日本のポケモン騒ぎには「問題外」として呆れている。米ロがマスメディアを利用して光線点滅器を使用すること自体、人類への脅威であり即刻禁止を促すべきだ。軍部は何をやらかすか分かったものではない。不気味なのは「666」と呼ばれるコンピューターウィルスであろう。これがインターネットで流されれば我々もポケモン同様痙攣して意識を失うことになりかねない。
　そういえば伊丹監督の自殺後、机にはノートパソコンが置いてあったらしい。やはり投身自殺した朝木市議の机にはワープロが置いてあったとか。二人とも宗教がらみで、スキャンダルに悩んでいた。靴を履かず、両人とも裸足に近い取り乱しぶりで投身してるあたり、その偶然の一致は驚かされる。伊丹監督の場合デビュー映画「お葬式」ですら随所に予感めいたものがある。このへんのところはワイドショーあたりがうんざりするほど報道してくれているから書くまでもあるまい。そのマスコミについて伊丹氏は次回作にマスコミを取り上げたいとして、文藝春秋で冗談ともつかぬ対談をしている。いわく
「日本のマスコミが自戒しなくてはいけない一番の問題点は、芸能的な取材を続けていると、スキャンダルという次元まで噛み砕いて与えられないと消化することが出来ない体質に日本人がなってしまうことです。深刻な事件が起きたら、その意味する本質は何だろうとは考えないで、スキャンダルという砂糖がめいっぱい入っている料理しか食べられない。これは日本の文化全体のために非常に怖いと思います。次に公開する映画では、マスコミをやらなきゃいけないかな（笑）」
　自殺の原因とされる女性スキャンダルを思うと因縁めいたものを感じてしまうが、今日のワイドショーは昨日とうって変わってまさしく伊丹監督の隠れたスキャンダルを掘り起こすことで終始した。これは昨日のワイドショーにゲスト出演したタレントが「監督は気が小さい面があった。こんなことをするなんてバカヤローです」と暴露発言とも受け取られかねない発言をしたことから、各マスコミも風向きを変えてスキャンダル探しに奔走したものと思われる。これは伊丹氏が対談で語った「マスコミの自戒」を考えると皮肉にもマスコミの本質を言い当てたこととなった。あの世で苦笑している伊丹監督が目に見えるようだ。
　ロシアが開発したコンピューターウィルス「666」に至っては悪い冗談としか思えないようなところがある。キリスト教では獣の数字として有名な666は聖書の「ヨハネの黙示録」第13章18節に次のように書かれてある。『ここに知恵が必要である。思慮のあるものは獣の数字を解くがよい。その数字とは人間をさすものである。そしてその数字は666である』この獣は世界を支配する絶大な力を与えられるているとして『だれが、この獣に匹敵し得ようか。だれが、これと戦うことができようか』と聖書は警告する。EEC(ヨーロッパ経済共同体)本部にはその巨大さゆえに「獣」と呼ばれるスーパーコンピューターが設置され、世界銀行により666を基本にした欧州統一貨幣システムが構築されつつある。やがてこのシステムは世界に適用されることになっているが、ブリュッセルのコモン・マーケット・アドミニストレーション・ビルディングにも同じく「獣」と呼ばれるコンピューターが世界中の情報を記憶するために設置されて久しい。日本でもかつては国民総背番号制度として国民の猛反対にあった国民管理システムがそろそろ現実のものとなりつつある。全国民に数字を割り当てコンピューターで集中管理しようというシステムは、至極便利な反面プライバシーもまた暴露される危険があるのは言うまでもない。特にエイズ感染者などにとっては深刻な問題となろう。日本の情報管理システムは世界各国の情報を網羅するEECなどのスーパーコンピューター「獣」で集中管理される。これらは現代の驚異的なハイテクの進歩で実現することは疑いあるまい。マルチメディアが現実化しSFを凌駕しつつある今、欧米諸国がハイテク兵器で人類を洗脳する脅威も増大していく。いつも言うことだが「まさか？」が真実であることを認識したなら、それが深刻な問題であればあるほど再認識し即対策せねばならない。洗脳及びハープ計画にしても新時代の到来を意味しているのだ。信じたくないから信じない頑な心が未来の対応を誤ることは歴史が証明している。政財界あらゆる指導層の硬直化は欲にまみれているだけに醜悪でさえある。未来に立ちはだかる試練も熾烈を極めるものとなろう。ために今は新世界の幕開けに先駆するための智恵を熟知すべき時だと・・・　　
1997/12/22、月曜
　アニメ「ポケモン」の点滅シーンで子どもたちに異変が生じた事件はここでも私なりに分析したが、その結果、点滅サイクルが脳波と同調することで異変が起きる可能性があることを示唆した。また低周波もまた人間の脳に影響を与えることも10月18日の日誌に書いてきた。それを以下に抜粋する。
何より危惧されるのは使用される電磁波が生命体にきわめて近い超低周波であるということだ。それによって人体は電磁波を受けているという感覚はなく、しかも空間を介して電流を流すことができる。電離層はD.E.Fの三層に分かれ、最下層のDと大地の間では超低周波が反射しあう「シューマン共振」が起こっている。我々人類も太古の昔からシューマン共振の影響を受け、それゆえに「ハープ計画」がペンタゴンの言う安全とはかけ離れて、人命にとって極めて危険な実験だと警告するのである。つまりシューマン共振周波数と人間の脳波スペクトルはほぼ同じ周波数帯にあり、それらを意図的に変化させると生命体の免疫低下、遺伝子の突然変異、胎児の奇形化などが起きることが動物実験で証明されている。
　折しも昨夜のテレビでは低周波の正体に迫る番組「特命リサーチ」が放映されている。そこではペンタゴンによる低周波兵器インフラサウンドも紹介された。この新兵器はガスを爆発させることで低周波音を発生させる構造で、主に群衆統制に使用されるという。低周波音を浴びせられた群衆は、めまい、吐き気、平衡感覚の欠落を引き起こす。発生する低周波音レベルは20～30ヘルツ、音圧120デシベル以上で建物も難なく通過させてしまう。これらは五年以内に実戦配備される予定だという。ペンタゴンはテロリスト対策を強調するが、同時に群衆統制にも使用可能なことから独裁制を引き起こす危惧もある。平和運動によるデモであってさえ、それが社会秩序を乱す反体制行為とみなされれば使用されることも考えられるのだ。「ポケモン」の閃光サイクルと低周波兵器のサイクル数が近いことも偶然ではあるまい。これらがすでに極秘の内に使用されていることもあるかも知れない。資金のある機関なり団体がそれに類似した機器を製造し、特定のターゲットに密かに発射してもターゲット本人は気づかない。なぜか疲れる。衰弱が激しい。ラジオから声が聞こえるように、死にたくなるような暗示が低周波に込められる。自分の意志が自由にならない。自分はどうしたんだろう？グレン・デイビスの次のようなレポートを想起されれば、それが身震いするような身近なものであることが分かる。
　73年にウォルター・リード米陸軍研究所のジョセフ・シャープ博士が行なった実験は、人の声を超低周波の波動として脳に植え付けることができることを証明した。軍はこうした研究を応用することで、超低周波の「声」を聞かせて人を発狂させたり、自殺に追い込んだり、暗殺者に極秘に指令を送る技術まで持つに至った。さらに、超低周波を浴びせることによって、心臓発作を誘発するなどして、人体機能に直接的な影響を与えることさえも可能なのだ。60年代の前半、コーネル大学の研究者アレン・フレイは、超低周波を人体に浴びせると麻薬、バクテリア、毒物などが血液に浸透しやすくなることを証明したが、彼の研究成果は以後、様々なマインドコントロール実験で使われている。また、米国工ール大学教授のホセデルガド博士が60年代に行なった動物実験は、電磁兵器を使ったマインドコントロール実験で最も有名なものだ。電磁波をサルの脳に浴びせた実験では、母ザルに乳を吸っている子ザルを放り出させたりと、彼は思いのままにサルを操った。雄牛の脳に電極を埋め込んだ実験では、こちらに向かって勢いよく走ってくる牛の電極に電磁波動を送って、たちどころに殺してみせた。実験を振り返って、「動物たちは電動のオモチャみたいだった」と述べたデルガド博士は、政府がこうした技術を使って戦争回避のために国民を精神的にコントロールするのを望んだという。米中央情報局（CIA）は、米ソ冷戦時代がピークにあった60年頃、電磁波を使ったマインドコントロールの研究に対して資金提供を始める。中でも『MKウルトラ』プロジェクトは、催眠術やLSDなど幻覚性を持つ麻薬までも使ったことで悪名高く、CIAの資金によって、「離れた場所から電気ショックを送り、人体機能を操作する技術」への研究が行なわれた。極秘で進められたこのプロジェクトは、以下の目的を持っていた。（１）ターゲットとする人間に特定の機関に対する歪んだ「忠誠心」を植え付け、服従させるようにする（政府機関を訴えた原告などの場合が対象となる）。（２）ターゲットとする人間の絶望感、怒り、フラストレーションといった感情を煽り、特定の人種、民族、著名な政治家などに向ける（この場合の政治家には米大統領も含まれる）。（３）ターゲットとする人間が、自殺や殺人といった暴力行為に走るように仕向ける。ワシントンの国防協会が発行するアンクラシファイド誌の91年8ー9月号で、CIAが電磁兵器を一般の個人に対して使っていたという驚くべき事実が明らかになった。同誌が検証したへムライン大学のレポートには、88年にMKウルトラ・プロジェクトが関与した事例について書かれている。しかし、米政府は「国防」の名目で調査の進行を遅らせ、知らずに被験者となった原告側は結局、裁判もできず、わずかな賠償金で政府との和解に応じることになった。その結果、CIAはマインドコントロール実験をさらに続けていく。
　考えたくない悪夢が現実化するだけのハイテク時代に突入している今、現在を我々はしっかりと把握すべきなのかも知れない。

1997/12/21、日曜

　新型ウィルス感染で11月24日に入院した十三歳の少女が死亡した。感染が確認されているのは死者三人を含めた八人で、一人が重体になっており他二人に感染の疑いがもたれている。5月に三歳の男性幼児が死亡、11月に五十四歳の男性が死亡、11月24日に入院した十三歳の少女が今度死亡したわけである。12月に入院した二十四歳の女性は重体で、同月五歳の女性幼児が入院している。もっと詳しい情報がほしい。
　伊丹監督の自殺でインターネットではさっそく謀殺説が流れている。事実経過をみるかぎり、殺されたとする推察は無理があるようだ。問題は『伊丹氏の完全な自己意志においての自殺だったか？』ということだ。奇妙な一致だが、ビルからの投身自殺した監督の最後の映画『マルタイの女』がカルト集団を扱ったものであり、かつての東村山の女性市議の投身自殺と酷似する点がある。どちらも精神的な衰弱の元となったスキャンダルが気になる。
　むろん似ているというだけで断定はできないし、憶測は差し控えたい。ただカルト集団などにみられる暴力性を許容することだけは断じて許してはならないと思うのだ。そうした意味で12月1日の日誌も何らかの参考になると思う。
　前述した「ネクサス・マガジン」のホームページに私の「おーる・どきゅめんと」がリンクされた。願ってもないこと有り難い。丁寧なメール挨拶も届いており、よりいっそうの内容充実を予感している。

1997/12/20、土曜

　やはり葬式は一泊するはめとなり、帰ってきたら伊丹監督の自殺報道が流れていた。一瞬言葉を失う。ここに書こうにも言葉が見つからない。ファンへの裏切り行為といったら酷であろうか。多くのファンを嘆き悲しませた今を、伊丹監督は予感していたはずだ。とりあえずファンの声を・・・ここに。

1997/12/18、木曜

　興味深いホームページを見つけた。何と私がここで書いたことと関連のある資料が詳しく載っているではないか。来年一月から発刊される「ネクサス・マガジン」を紹介するホームページであった。どうやらここには度々お邪魔することになりそうだ。うむ、明日は遠方まで知人の葬式に行かねばならない。日帰りできればいいが、一泊するかも知れない。

1997/12/17、水曜、曇

　０時頃、「新型インフルエンザが人から人へ感染することを認めた」という香港保健局の声明が入ってきている。ということは「新型ウィルスに人間のDNAが取り込まれた」ことを意味する。鳥にしか感染しない新たなウィルスも以前は豚を媒介として人間に感染することが分かっていたが、今回の場合は鳥から直接人間に感染していることで以前とは別種の新型ウィルスだと言われている。となると、先頃1000羽ものニワトリが感染して死んだことも重大な意味をもってくる。そこから人が感染する可能性があるはしないか。また感染死した三歳児の親戚二名が同様に新型ウィルスH5N1に感染していることが先頃報告されている。この二名はニワトリから感染したのではなく、三歳児から感染した疑いが濃厚であるとして「人から人への感染」を裏付けている。ただ今回の新型ウィルスは感染速度が遅いことが唯一救いになっているらしい。つい昨日、WHO（世界保健機構）のジュネーブ本部では、日本を含めたオーストラリアや欧米諸国などでワクチンによる予防接種を共同で行う合意がなされた。つまり「殺人ウィルスH5N1の予防にはワクチンしかない」ことを認識合意したことにもなる。ただ比較的感染速度が遅いといわれるH5N1ウィルスが変異性であり、感染するたびに速度を速めるような進化変異をする可能性も考えられよう。専門家は一様に「なぜ鳥に新型ウィルスが感染したかは分からない」としているが、今月1997/12/12の日誌に書いたような「新型ウィルス宇宙飛来説」も検討してみるべきだろう。つまりウィルス研究の専門家を含め、宇宙物理学者やNASAなどあらゆる分野の知恵を結集して総力をあげて取り組むべきだと思うのだ。人類の危機と言っても大袈裟ではない今回のような問題であればこそ、せつにそう思う。とにかく情報が少ないだけに憶測になりかねない。唯一２４時間ニュースを更新して流しているブルームバーグTVに頼っている現状だ。
　アニメドラマを見たことによる異常を訴え病院に運ばれた患者は東京57人、大阪75人、愛知55人、二十二都道府県で529人にのぼった。入院した子どもたちの殆どは回復したもよう。この番組「ポケット・モンスター」は全国37局で放映された。放映した東京テレビ本社は制作者共々「原因が分からない」として困惑するばかり。テレビアニメを見ていた全国の子どもが突然卒倒、痙攣し、意識が混濁、呼吸困難におちいるという前代未聞の出来事にパニックが広がった。問題のアニメはポケモンこと「ポケット・モンスター」38話「でんのうせんしポリゴン」、ポケモンセンターの転送装置に異常が発生し、トラブルが続出するといった後半の場面で問題が起きた。爆発のシーンで赤や黄色などの原色の光が交互に点滅する最中に子どもの異変が起きている。こうした現象は通称フリッカーと呼ばれる閃光照射の繰り返しで起きる異常現象に酷似する。今度の場合はテレビ放映された光の点滅サイクルが人間の脳（脳波）に同調し、てんかん類似性発作が起こったものと思われる。しかし閃光と脳波の同調は極端に正確でなければ異常は起きない。今回の集団発作はアニメの閃光が正確なサイクルで脳波に同調した極めて希な事故であったといえる。ためにアメリカなどでは意図的に閃光と脳を同期させるため、脳波そのものによって点火するフィードバックで一過性の発作性放電を惹起させる器械まで作っている。これらの研究がCIAやペンタゴンの興味を引いたことは当然といえる。それ以降、人間の心を自在に操るマインドコントロールとしての兵器が極秘に開発されていく。人間の脳波に同調するのは閃光ばかりではなく、低周波もまた利用され今後の人類にとって大きな脅威となるだろう。携帯電話などに利用されたらたまったものではないが、ペンタゴンあたりがそれらの研究開発をしていたとしても不思議はない。昨夜の騒ぎも子どもたちの退院によって沈静化し、すでに「一過性によるものだから後遺症は残らない」との声も出ている。しかし果たしてそれでいいのだろうか？むしろ今度の事故を教訓として、その背後にある深刻な問題を継続して学んでいくべきではないのか。【『洗脳の時代』宇治芳雄著129頁「催眠と洗脳」】リンク電磁兵器開発はここまで進んでいた

1997/12/16、火曜、晴

　奇妙なニュースが飛び込んできた。今夕午後六時半から三十分に渡るテレビのアニメドラマ「ポケモン」を見ていた子どもたち（五歳から二十歳まで）が、次々と痙攣などの発作を起こして311人が病院に担ぎ込まれているらしい。アニメのミサイル爆発シーンの点滅する場面で急に気分が悪くなっての発作という。私が瞬間的に思ったのは「ついに起こったか」という予感に似た思いである。私はこれを「18サイクルの恐怖」と呼んでいる。後の調査で分かると思うが、毎秒8～25サイクルの閃光はてんかん類似性発作を引き起こすだけでなく幻覚や錯覚を誘導し、18サイクルでは最も被害の度合いが強くなる。おそらく点滅はそれに近いサイクルだったのではないか。今度の被害者の中には三歳児が呼吸困難に陥る重体になっているとのこと、病院では脳波検査をしているはずである。緊急ニュースにとっさに反応して書いてしまったが、仮に被害者の家族がこのホームページを読んでくれているなら至急メールを送っていただきたい。随時、私が知っているだけの情報を流していきます。私宛のメールはgaziyaxc@mail.powernet.or.jpです。
　昨日あれほど報道していた殺人インフルエンザ騒ぎも、今日の番組欄からは一切見あたらなくなった。これほど深刻で重大な課題を一過性の報道で終わらせてしまってはならない、こんなことは言うまでもないだろう。刻一刻と生命の危機が迫っている今、各報道機関はマスコミの使命として随時継続して詳細な情報を公開し続けるべきなのだ。危機意識の欠如がどんな悲惨な結果をもたらすか、私は今それをもっとも危惧している。ここでは出来るだけ情報を更新していきたいと思っている。
毎日新聞の記事から
＜風邪＞香港で新型ウイルス検出　接種の法的義務化の復活も
　香港で新型のインフルエンザウイルスが検出されたことを受け、厚生省は現在、ワクチン開発を急ピッチで進める一方、接種の法的義務化の復活も検討している。同省の検討会が先に「新型インフルエンザで３２００万人が感染する」と国内で起きる大パニックを想定、ワクチン増産を求めた報告書をまとめたことも追い風となっているが、インフルエンザワクチンは有効性への疑問と、副作用が多発したことから、９４年に義務的接種が「任意」に切り替えられたばかり。研究者からは「危機感ばかりがあおられ、副作用問題が忘れられている」と懸念の声も起きている。香港では今年５月から１１月にかけて鶏などを媒介とした新型インフルエンザウイルスＨ５型に４人が感染、うち３歳の子供と５４歳の男性の２人が死亡しているが、３歳の子供は解熱剤の多量投与が死因の可能性もある。厚生省では現在、この３歳の子供から取ったウイルス株がワクチンとして利用できるか研究を進めている。香港でのケースで、人から人への感染が確認されれば、国内のワクチンメーカー５社に発注して、ワクチンの本格製造を開始、現在の能力で１週間１００万人分のワクチンを供給するとしている。この際、有効と考えられるワクチンの製造から製品として出荷するまで２か月半を想定。安全性試験は２週間という超スピードで済ませる予定で、予防接種は「大流行が予想されれば義務化も当然考えている」（滝沢秀次郎・結核感染症課長）という。インフルエンザは１９６０年に学校現場での集団接種がスタートした。しかし副作用による被害が増え続け、現場の医師や研究者から有効性を疑問視する声が強まり、予防接種法の改定で９４年、義務接種から除外され、任意の個別接種となった。このため、ワクチンメーカーは生産中止や大幅な縮小を余儀なくされた。厚生省によると、毎年１００人前後から数百人がインフルエンザに感染して死亡しているが、昨年は１１６人、９５年は１２４４人、９４年は６５人と年によってばらつきがある。また死亡者は、既に肺疾患や糖尿病などを患っている高齢者など体力が弱っているケースが多く、インフルエンザの感染のみが原因で死亡したかどうかははっきりしない。今年は従来型のインフルエンザ（Ａ香港、Ａソ連）の感染は「例年に比べれば少ない」（厚生省厚生科学課）状態。一方、７７年に国のインフルエンザワクチンによる健康被害救済制度が発足して以降、１３０人が被害認定を受けているが、市民団体は「認定基準が不明確で、認定されない人も多く実際の被害者はさらに多い」と主張している。国内外の副作用問題を研究している予防接種情報センター（大阪府）の藤井俊介代表は「社会環境や栄養状態が悪く、体が弱っていればインフルエンザに感染して死亡することはある。劣悪な環境の老人ホームで死者が多いのはそういう理由。だから高齢者中心に接種すればいい。児童もふくめ健康な人に接種する必要はない。新型ウイルスといっても死者がバタバタ出ているわけでもなく、ワクチンが必要、必要と危機感をあおるのは、困ったことだ。メーカーの利益を重視していると勘ぐりたくもなる」と話している。毎日新聞12月12日
　上記の毎日新聞記事で気になるのは新型インフルエンザに対する認識の甘さだろう。厚生省は「従来型のインフルエンザ（Ａ香港、Ａソ連）の感染は例年に比べれば少ない」などと言っているが、問題になっているのは変異性のあるA型インフルエンザであり従来型ではないのである。何を寝言を言っているのかと首を傾げたくなる。またワクチンについても１週間１００万人分のワクチンを供給とのことだが、すでにメーカー側のワクチン生産システムが休眠状態で800リッターしか供給できないことが判明している。こうした専門家の実態把握さえできない今の現状では不安がつのるばかりであろう。厚生省なりが早急にワクチン生産体制を復興するよう指示していかなければ間に合わない。副作用の安全性試験を急ぎ、ほかに新型ウィルスへの有効な治療法がない以上ワクチンに頼るしかあるまい。それも一刻も早く。予防接種情報センターの藤井氏の言う「死者がバタバタ出るわけではない」に至っては唖然とする。今度の変異性ウィルスは感染するたびに進化する新型インフルエンザなのだ。ために香港では患者への厳重な隔離が行われているのではないか。人から人への感染が確実になった時点でそれこそ「死者がバタバタ出る」のである。国民の疑心暗鬼を払拭するためにも関係者は情報をたえず提示すればパニックにもならないと思う。パニックが起こるとすればそれは実態を知らされない情報の封鎖性に原因があるということになる。国民の知る権利も考慮してもらいたいものだ。
1997/12/15、月曜、晴
　今日の各ワイドショーでは「殺人インフルエンザによる死者30万人か？」といった誇大なタイトルが目立っている。それでいて肝心の新型ウィルスの説明があまりなされていないようだ。一般市民の命にかかわることだけに、もっと分かりやすく詳細に説明してもらいたいものである。WHO(世界保健機構)に入った報告として、すでに広東省の深センではニワトリ1000羽がH5N1に感染して死亡したが地元ではWHOの立ち入り調査を拒否しているという。香港及びニワトリの供給元である中国南部では、このところの新型インフルエンザ騒ぎでニワトリが売れなくなったことに苛立ちがあるようだ。ことの重大さがまだ分からないこともあるが、政府機関がニワトリを買い上げてでも調査を続行しなければ大変なことになるだろう。これまで七名の感染者が分かっているが、五月に三歳の男児が死亡、十一月に入院した十三歳の少女が重体、同月五十四歳の男性死亡、十二月に入院した二十四歳の女性が重体、同五歳の女児が入院、ほか二名は退院している。風邪の症状を訴える病院職員も検査対象になっている。たえず変異を繰り返して感染する新型ウィルスだけに予断を許さない緊迫した状態が続いている。
　従来インフルエンザはABCの三つの型に分類され、Aは変異型、Bは変異しない在来型、Cは動物のみに感染するとされてきた。しかし最近では鳥を媒介とする今度のような新型ウィルスも登場し、ウィルス粒子表面のヘモアグルチニン（H）とニューラミニデース（N）の型に分類されるようになった。変異型を例にあげると、A0型（H0N1）～A1型（H1N1）～A2型（H2N2）～A2香港型（H3N2）～そして今度の新型ウィルスH5N1となる。ちなみにA2型（H2N2）はアジア型インフルエンザと呼ばれたもので、1957年に日本国内でも7700人の死亡者を出している。

1997/12/14、日曜、晴

　新型インフルエンザのニュースが世界を駆けめぐっている。特に香港ではマスコミが連日トップで扱い、対策の急務を訴え続けている。今度の新型ウィルスは「A型H5N1」と呼ばれるもので、このH5N1ウィルスは鳥にだけ感染するもので人間には感染しないものとされてきた。しかし香港ではすでに二名の死者が出ていることから、ウィルス自体に人間に感染するような何らかの変異が起こっているものと思われている。これまで報告された専門家の意見を聞く限り、その理由は分からない謎のままで終始している。してみれば下の日誌で書いたような、ウイックラマシンケ博士の宇宙飛来説でしか説明がつかないのではないか。その真意はともかく国立感染症研究所の根路銘（ねろめ）国昭、呼吸器系ウィルス室長は「日本の感染者は3000万人に及び、うち8万人は死亡する可能性がある」という深刻な警告を発している。これに対し日本鋼管病院の菅谷憲夫小児科長は「まだ初期の段階であり、日本上陸以前に人から人への感染が決定的になるまではいたずらにパニックを起こす必要はない」と語る。しかし香港で感染が広がればそれは爆発的に感染者が増加することを意味しており、交通機関が発達している現代では数週間もしないうちに日本に新型ウィルスが侵入する。香港で使われている治療薬はヤマンタジンだが、これは日本では認可されていないので厚生省が検討中だという。だがたえず進化するウィルスがその治療薬に抗体性をもつようなことになれば意味をなさなくなる。厚生省は「人への感染が判明すればワクチン生産の具体的な対応をしていく」というが、メーカー側は「予防接種改正法により5000リッター生産されていたワクチンも現在では800リッターしか製造できない。生産ラインも休止状態で全国的な供給をすることになれば長い期間を要する」として殺人ウィルスへの不備が明らかになるばかりだ。かつて厚生省がみせたエイズウィルスへの犯罪的とさえいえる対策の遅れが、今度の新型ウィルスでも繰り返すことになりそうである。まして今度は一般人の命が脅威にさらされるのである。日本政府が陣頭に立って早急にワクチン生産体制を打ち立てるべき深刻な問題ではないのか。このままいけば来年の一月頃には日本でも爆発的に感染者が広がる可能性があるという。深刻さの意味が分からないほど、この国が危機意識に欠けているとは思いたくない。私もインターネットで出来る限り情報を集めたい。何万人も死ぬような事態になるという悪夢が現実のものとならないように祈りながら・・・
　パーフェク衛星放送の252ch、BBCニュースの番組ホライズンで国防省による「ハープ計画」を扱っている。電離層に強力なビームを発射するという無謀な計画、この問題もこれから深刻な事態を招くことになるだろう。左の写真はアラスカのハープ基地、ここのアンテナ群から電離層に低周波を発射する。それによって電離層分子の電子レンジ化現象で熱が発生、また増幅されて反射する電磁波により海中深い潜水艦などとの交信が可能になると言われている。これらの実験は磁場の強い北極において行われる。いずれまとめて検証したい。

1997/12/12、金曜、晴

　「多数の微生物が宇宙環境に適応し、進化している」とするロシアの専門家による研究結果がこのほど発表されている。これはロシアの宇宙ステーション「ミール」船内で行われていた微生物の分析結果で判明したことで、船内での12年間での実験では微生物が10万回の世代交代を繰り返し、増え続けてきたという。またイギリスのウェールズ大学のウイックラマシンケ博士は「我々の研究により、宇宙空間には多様な有機物が無数に存在することが分かっている」という驚くべき報告をしている。1996年8月、アメリカのNASA(航空宇宙局)は1億3000年前に火星から飛来した隕石を分析した結果、隕石の中にバクテリアの痕跡を発見、その写真が全世界に公表されたことは記憶に新しい。NASAは火星の生物を示唆したがウィックラマシンケ博士によると、それは火星から飛来途中の隕石に宇宙空間のバクテリアが付着した可能性があるという。こうした現象は隕石に限らず、太陽の黒点活動による太陽風によっても宇宙空間の有機物が地球に飛来することがあるらしい。宇宙空間の有機物にはインフルエンザ・ウィルスも含まれ、太陽黒点の活発な時期に限って地球上でインフルエンザが猛威をふるってきたという分析結果も出ている。日本の土屋清博士は「宇宙のインフルエンザが磁気の強い北極地方に引き寄せられた可能性がある。ウィルスを含めた生物は全て磁気を帯びている。地球もまた北極と南極という磁場が形成され、宇宙の微生有機物も磁気の強い北極に吸い寄せられている」と言う。つまり十年周期に活発化する太陽の黒点で発生する太陽風によって、宇宙空間のインフルエンザ・ウィルスなどが地球の北極に運ばれるというわけである。つい最近、香港で新型のインフルエンザ患者四人が隔離され、重症患者三名のうち二名は死亡するというニュースが伝わっている。日本でもすでに3000万人ぐらいの感染者が出るのではないかと予想されている。今度の新型インフルエンザのウィルスは元々鳥に寄生するもので、それが人間に感染するように進化したものではないかと考えられている。北極地方のカモの腸には生まれた時からインフルエンザ・ウィルスが寄生し、そのカモが中国や北欧諸国などに毎年群れをなして南下している。仮説ではあるが、宇宙から太陽風に乗って十年ごとに飛来する新型のインフルエンザ・ウィルスが北極のカモに寄生する可能性がある。北海道大学の喜田宏博士は「ある中国の南部地方には新型ウィルスが人に感染する条件がそろっている。ここでは人間とアヒルや豚が共に生活する世界で唯一の生活習慣をもっている。新型ウィルスはアヒルに感染するが、アヒルのウィルスが人間の細胞に結合することはなく、そのウィルスがアヒルから人間に直接移ることはあり得ない。ところがアヒルから豚には容易に感染し、その豚のウィルスが形を変えて人間に移動することができる。つまり新型ウィルスは豚を媒介することで人間に感染する。アヒルの新型ウィルスは冬に北極から南下するカモによって感染することがわかっている」と言う。今度の香港型インフルエンザも人間には感染しないはずの鳥によるウィルスだとしているが、それらに豚が媒介して人間に感染すると考えられるのだ。そこから導き出される結論は次のようなものであろう。宇宙空間のインフルエンザ・ウィルスはたえず進化し、十年ごとに吹き寄せられる太陽風によって地球の北極に降り注ぐ。そのウィルスがカモからアヒル、豚から人間へと移動して十年ごとにインフルエンザが猛威をふるう。という図式である。そのウィルスは新型であるがゆえに対処は困難を極める。ワクチンを作るには八ヶ月を要するために間に合わない。インフルエンザとは単なる風邪ではなく、宇宙空間でたえず進化し続ける微性有機物である侵略者、小さなエイリアンかも知れない。かつての第一次世界大戦を終わらせたのは世界で2500万人もの命を奪ったインフルエンザだと言われている。宇宙ステーション「ミール」で証明された宇宙空間での微生物の進化は、皮肉にもすでに地球のインフルエンザ猛威によっても証明されていたわけである。その地球は今、有害宇宙線から守ってくれるはずのオゾン層や電離層破壊という危機を人類自ら招いてしまった。宇宙から侵略する有機物を待つ間でもなく、人間は地球にとっては最も有害な寄生虫となっている。【参考資料『特命リサーチ200X！・1997年冬、来襲か？未知の病原体の恐るべき正体を追え』日本テレビ系97/11/30日放映。ほか今朝の新聞】
　さて予告しておいた今晩のNHKテレビのスペシャル番組「金賢姫と遺族の十年・大韓航空機爆破事件」だが、今夜午後9:30～10:20に放映予定である。おそらく金賢姫死刑囚の日々と遺族たちの心の葛藤を追ったものに終始し、事件本来の謎は何ら解き明かされたものとはならないと推測している。韓国と日本の政府間の微妙な関係もあって真相を解明することにはならないと踏んでいる。金賢姫は元北朝鮮工作員としての立場から北朝鮮を非難し、悔い改めるという演技を貫き通すというシナリオだ。旅客機に爆弾を仕掛けて多くの犠牲者を出してしまったことへの後悔と、スパイとしての否応無い任務においては、むしろ犠牲者だったとして涙を誘うはずだ。問題は金賢姫証言の信憑性にある。私の虎の巻は野田峰雄著「破壊工作・葬られたスパイたちの肖像」JICC出版局1750円、これに彼女の証言を照らし合わせるという作業になる。これによってマスコミの限界も知ることとなろう。

1997/12/11、木曜、晴

　今朝の新聞は「昨年七月の米トランスワールド航空（TWA）ジャンボ機爆発墜落事故で、就航中の約970機のうち燃料タンクの点検は52機のみしか行われなかった」として、燃料タンクの不備が墜落の原因としている。当時を振り返ってみる。昨年、1997年7月17日午後八時半すぎ、229人を乗せた（乗客212人乗員17人）米トランスワールド航空（以後TWA機とする）800便のボーイング747型ジャンボ機はニューヨークのジョン・Ｆ・ケネディ国際空港からパリに向けて飛び立った。その離陸直後にニューヨーク近郊ロングアイランド沖十六キロの大西洋上で爆発、墜落した。翌18日未明、CNNテレビは「ジハド（聖戦）と名乗る人物から犯行声明の電話があった」ことを報道。これを受けたFBI（米連邦捜査局）はアトランタオリンピック開催に向けてのテロ行為と判断してテロ対策チームを編成する。しかしリノ米司法長官は「それだけではテロ行為とは断定できない」との声明を出す。ABCテレビは「ミサイルらしい物体が同機に向かって上昇するのを見た」という目撃者の証言を伝え、各テレビ局は「イスラム原理主義によるテロ行為ではないか」との推測報道を行う。しかし墜落現場周辺でイスラム圏諸国がミサイル攻撃を行うようなテロ行為は事実上不可能であることは言うまでもない。ましてアトランタオリンピック開催に向けての監視体制の徹底がそれを許さないことは明らかだ。その間、墜落したTWA機の犠牲者の遺体が次々と引き上げられ、ミサイルらしい飛行物体を見たという目撃証言が続出する。それを裏付けるように現場周辺で民間人が撮った写真に偶然にミサイルらしき飛行物体が写っている（写真参照、白丸枠を拡大したものが赤い四角枠内）。だが、これを政府当局は「それがミサイルだとは断定できない」として否定。その四ヶ月後、11月7日、南フランスのニースで開催された航空フォーラムの席上、故ケネディ大統領の報道官を務めたことのあるピエール・サリンジャー氏は、米国政府に極めて近い人物からの情報として「米海軍艦艇から発射されたミサイルが偶発的にTWA機に命中したものである」との暴露証言を行う。墜落当時、現場から280キロ離れた海域には対空ミサイルを搭載した米海軍のイージス艦がいた。これに米海軍は「ばかげた話だ」として真っ向から否定する。してみれば米海軍はミサイルらしき飛行物体を見たとする幾多の目撃証言もばかげた話だと無視するのであろうか。最終的に米国政府は燃料タンクの爆発による事故と断定したわけだが、それはこれまでの事実も否定するということになる。燃料タンクの不備で爆発したなら当然燃料である化学物質が飛散して残存検出されるはずである。しかし実際に検出されたのはプラスチック爆弾や地対空ミサイルに使われる化学物質ペンタエリトリトール(PNTN)ではなかったのか？このことは昨年8月23日のニューヨーク・タイムズ紙で公表されたはずである。それらの事実を覆してまで隠そうとするものは何なのか。
1997/12/10、水曜、曇
　沖縄のミュージシャン喜納昌吉氏が「すべての剱を鋤に」（旧約聖書）ならぬ「すべての武器を楽器に」として平和運動を展開している。彼はよく「まず人の心から基地をなくそう。そうすれば沖縄基地も自然消滅する」と口癖のように語っている。まさに至言であろう。まずは個々人の平和への祈りからすべては始まる。1953年（昭和28年）四月三日、沖縄を統治する米民政府は土地収用令（布令109号）を発動すると、その一週間後には武装米兵とブルドーザーが強制的に農地を破壊していく。その様子を94歳の今も平和運動を続ける阿波根昌鴻（AHAGON SYOUKOU）氏は次のように回想する。「芋、落花生、サトウキビの畑が無惨に踏みにじられ、家が荒れ狂う『爪』に引きむしられていきました。熱があって寝ている幼児の家も容赦なく破壊され、火をかけられた家もありました」これらは農民たちの立ち退き撤回の嘆願を無視して行われた米軍の横暴であった。それによって生活の糧を断たれた農民からは餓死者も出る悲惨なものだった。それに反抗する農民は逮捕、投獄され、米軍に強姦された娘もいたという。こうした米軍の横暴は農民たちの決起を促し、沖縄全域の「島ぐるみ闘争」へと拡大していくのである。この頃、日本本土では街頭にテレビが設置され、多くの通行人がプロレスで外人を滅多打ちにする力道山の活躍に見入り、沸き返っていた。幼児期の私もおぼろげながら当時の雑踏風景を覚えている。アメリカでは後の大統領ジョン・Ｆ・ケネディ上院議員がジャクリーヌと結婚し、旧ソ連ではスターリンが死亡してフルシチョフが登場した年でもあった。そんな中で沖縄には米軍基地が建設されたわけである。後年、私は佐渡山豊なる沖縄のミュージシャンのレコードに聴き入ったことがある。「とうぬゆーからうちなーゆ、うちなーゆからあめりかゆー、あめりかゆーからやまとぬゆー、やまとぬゆーからまたうちなーゆ」それは沖縄からの叫びであった。「唐（中国）から沖縄の世になり、沖縄の世からアメリカの世になり、アメリカから日本本土の世になり、そしてまた日本本土から沖縄の世になった。俺たちの住むこの島はいったい誰のものなんだ」という悲痛な沖縄の叫びが激しいビートにのって歌われた。その沖縄は今もって米軍基地を追い出せないでいる。我々やまとんちゅー（日本人）もまた例外なく沖縄を翻弄してきた加害者でもある。終戦直前、米軍が沖縄を取り囲む最中に日本兵は島民に自決を迫り、その日本兵は島民を置き去りにして本土に逃亡した。目の前で日本兵に親の首をはねられた子どもの記憶は察するにあまりある。幼児の頭を石で砕いて殺したという惨い話もある。戦争の記憶はその被害者の遺族にとっては永遠に終わらない苦痛である。そのことを含めて我々は沖縄基地問題を真剣に考えねばなるまいと思う。少なくとも私はそう思う。【『軍縮』97年1月号巻頭、『日録20世紀』1953昭和28年号6～8頁「軍事基地・沖縄はこうして作られた」ほか】
　TWA機の墜落事故について、アメリカ政府は燃料タンクの故障によるものと断定したようだ。しかしこれはおかしい。これは当初からアメリカ海軍のミサイル誤射によるものとの有力な声があがっていた。墜落現場周辺で写真を撮っていた民間人が偶然にミサイルらしき物体が発射されている光景を撮っていたことが後に発表されている。ここにその証拠写真がある。もう一度あの当時を再現して検証してみる必要がありそうだ。どうもペンタゴンあたりの圧力を感じてならない。
　アサツユ報告の最新号が届いている。その前の報告は母の三回忌と重なってホームページに載せることなく資料の山に紛れてしまった。日常に起きる問題に夢中になるあまり原発の危険の方が忘れられていたようである。カンパもしなければと思うも金銭的余裕もなくなってきている。反省することしきり、抑えがたい知的好奇心が諸々の問題へと移ろいながら収集がつかなくなるいつものパターンである。謎が謎を呼び、それを解決しなければ自分を納得させられない因果な性癖に疲れ切ってしまう。シャーロックホームズのように、ワトソンのような友人がいつも側にいてくれたらと願う。「ワトソン君、例の資料を至急探しておいてくれたまえ」などと言いながらパイプ煙草を吹かしたりする。依頼主がドアをノックし「さて、事件の到来だ」と腰をあげる。
　明後日の夜、NHKテレビのスペシャル番組で「金賢姫・遺族の十年」なるドキュメントが放映されるらしい。キツネ目の男のホームページでも彼女のことに少し触れている。面会した某日本人は彼女と握手した時、その手が男のようにゴツイことに驚いたという。何と彼女は指の指紋を消していたらしい。さらに彼女は「二・三人の男ぐらいはその場で瞬間に殺せる」と豪語したというのだ。北朝鮮の工作員とはかくも徹底したプロフィッショナルなのかと感心したと言うが、彼女はそれだけで済まないもっと深い使命をおびているように思えてならない。単純に金賢姫は北朝鮮のスパイとは言い切れぬ、むしろ韓国KCIAにも通じる密命をおびた存在ではないかと私は推測している。その根拠はいろいろあるが、それらの謎解きは金曜日の番組を観てからにしたい。
1997/12/09、火曜、曇時々雨
　社会保険の係員が来る。未納分を催促しに来たのだが、係員の方が間違っていた。しばし社会保険の実状について問いつめる。困った顔の係員と入れ替わりに、同業者のイトコが来る。どうもならん不景気な話に終始する。どんよりとした空、冷たい雨。今夜の特集テレビのインタビューで、不良債権の回収に奔走した中坊公平氏が「悪い奴ほどよく眠る」として負債事件の背後の黒幕を示唆していた。黒澤明監督の映画に同名の映画がある。汚職の告発者を事前に抹殺した政治家が、その黒幕の大臣に電話報告をするところで幕が下りるというやりきれない映画だった。中坊氏の住専への調査も効果を発揮しているようで、末野興産など社長陣の隠し資産1800億円成りも暴き出したという。ただ調査も銀行など公的資金投入されていないところへは調査権が及ばないという規制がかけられている。預金者の資金を投入しての不良債権という点で考えてもおかしな話で、こういう調査権の規制はその背後の黒幕まで及ばぬ考慮を感じさせて腑に落ちない。中坊氏の活躍がここにきて政府の規制によって頓挫するようであれば残念としかいいようがない。金融ビッグバンまでやるなら、調査権規制も取っ払うのが筋であろう。

1997/12/08、月曜、雨

　ちょっと嫌なことがあった。逆風は覚悟の上。取るに足らぬ些細なこと、雑音は煩いものだ。例の「キツネ目の男」宮崎学氏がバトルトークを展開しているようだが、どこか私と似通っている面もありメールを出しておいた。このホームページも読んでくれると有り難いが、一度会いたい人の内のひとりでもある。彼は会社を倒産させたことがあるそうで、私もそのうち同じ仲間になるかも知れない。零細企業にとって今の銀行の貸し渋りは命取りになる切実な問題でもある。とにかく他のホームページよりも元気がいいし、本音で語るところが興味深い。ちょっぴり危ないところも気に入っている。まだ彼のホームページを読んでない人は、ここから入れる。

1997/12/05、金曜、晴

　宇野正美著「日本溶解」には「中ソ対立は紙の上の対立にすぎなかった」として、1970年三月のダマンスキー島（珍宝島）武力衝突も新彊省付近の中ソ両軍対峙事件も実は全く無かったことだという驚くべき分析結果が書かれてある。西側諸国の特派員が立ち入ることのできない地域であったにしても、これら一連の事件が事実なら断片的でも何らかの状況報道が漏れてくるものである。我々はタスや新華社の一方的な報道のみを聞かされてきたわけだ。中国と旧ソ連は表向きには対立しているかのように見せかけておいて、その中ソ対立報道が流れる最中に実際には共同で核ミサイルの開発を行っていた。してみれば、1967年6月17日の中国水爆実験、1971年4月の中国人工衛星打ち上げ成功と、その背後の旧ソ連の技術援助なくしては考えられないと思うのが自然である。当時の中国における技術水準から独自で成されることは不可能とみるべきだろう。米ソは大気圏での核実験禁止協定を結びながら、その実旧ソ連は中国に核実験設備そのものを移動して協定を反故にしたのであった。つまり中国は協定を結んでいないために実験は合法であり、表向きには「中国初の核実験成功」とアピールしながら実際には旧ソ連が中国で大気圏での核実験を続行していたということになる。これは中ソ双方にとってメリットがある。旧ソ連の思惑はもっとしたたかで、米ソ対立が悪化して核戦争の脅威が生じても、中国のICBM(大陸間弾道ミサイル)で先制攻撃を仕掛ければアメリカの報復攻撃は旧ソ連ではなく中国に向かうことになる。旧ソ連は無傷で世界に君臨することができる。むろんアメリカもそんなことはとうに分析して分かっていたはずだ。最近のアメリカによる中国への核ミサイル技術援助が全てを物語る。いかに中国がアメリカと親しくしても決して譲れないことがひとつだけある。それは共産主義による政治体制であり、今後その中国において吹き荒れるだろう民主の嵐に備えてるためにも西側大国の軍事技術が是非とも必要となる。【宇野正美著『日本溶解』119頁「言葉と紙の上の対立にすぎなかった中ソ対立」、121頁「ソ連が持ち込んだ核爆弾による中国の核実験成功」】
　「中ソ対立」が事実無根であったとするなら「米ソ対立」もまた疑ってかかるべきだろう。我々は、ボルシェビキ（共産主義者）がロシアで成功したのは、皇帝の専制政治に嫌気がさしていた農民たちの支持があったからだと信じ込まされてきた。しかし1917年11月のボルシェビキ革命の七ヶ月前に皇帝ニコライ二世は退位しているのである。その後ルヴォフ皇太子がアメリカ共和制を手本にロシア政府をつくろうとしたが、ケレンスキーらにその座を追われている。ケレンスキーは「ボルシェビキに反対する」と宣言しながら、その実際は「ボルシェビキのために革命の道を準備」したのである。のちにボルシェビキの指導者となるレーニンとトロツキーは何処にいたか？彼らはロックフェラーと盟友の世界的な財閥ワールブルグ家の庇護のもと、レーニンはマックス・ワールブルグ（ドイツ）によってスイスで亡命生活を送り、トロツキーはパウル・ワールブルグ（アメリカ）によってニューヨークで記者生活を送っていた。彼らはそこで世界的な財閥の支援を受けながらロシア革命の準備をしていたのである。そしてボルシェビキ革命が起きると、レーニンは金塊を積んだ封印列車でチューリッヒからドイツ経由でペトログラードへ、トロツキーはアメリカからカナダ経由でロシアに送り込まれた。欧米の大富豪によって送り込まれた二人はベトログラードで陰謀の限りを展開し、贈賄やテロ活動でようやくペトログラードの支配権を握る。ロシア革命直後、ロシアに一番乗りしたアメリカ人は誰だったか？それはフランク・バンダーリップなる人物であり、彼はロックフェラー・ファースト・ナショナル・シティ銀行の頭取であった。次いでハリマン、ロックフェラーという世界の大富豪がボルシェビキ支援にロシアに向かう。つまり、旧ソ連の共産主義誕生の立て役者は、資本主義側であるはずの世界的な大富豪たちであったということだ。「米ソ対立」を仕掛けておいて、その実双方に通じて膨大な利益を手にしてきた国際的な大富豪たち・・・私は彼らを国際的金融マフィアのドン（首領）と呼んでいる。これら共産主義体制と大富豪の関係は現在でも最大の秘密事項となっているらしい。その資料を公表してくれたゲイリー・アレンに感謝したい。これは何ものにも換えがたい人類の貴重な遺産である。【ゲイリー・アレン著『THE ROCKEFELLER FILE』17～19頁】
　夕方、友人から電話。互いに冗談を連発するも真意は別のところにある。仕事の窮状を冗談で紛らわしているだけなのだ。人間は楽しいから笑うとは限らない。笑い飛ばしたい苦悩だってあるのだ。笑って飛ばせる苦悩ならまだいいが、いかんともしがたい底なし不況にあってはままならぬ。今夜は友人と苦い酒を酌み交わすことになった。酒の肴の話になったが冷蔵庫は空っぽ、台所を走り回っているネズミを天ぷらにしたらどうか？ということになる。三匹は確認している。元気なのはネズミぐらいだ。ネズミといえば、かつて小学校の給食にオーストラリア産の大ネズミの肉が使われていたことがあった。肉の中から散弾銃の鉛玉が出てきたことで発覚したのだが、肉の提供商社はオーストラリアで繁殖しすぎて退治した大量の大ネズミの肉を輸入して儲けていたのだ。これに促奇性が疑われているチク肉の素なる添加物を加えると味が良くなるのだという。大手商社らしいカネの儲け方ではないか。しかもこういうことが犯罪にならないというところが、いかにも日本らしい話である。

1997/12/04、木曜、晴

　韓国が対外債務1000億ドルの支払い不能で（七割が一年以内に返済する短期債務）IMF（国際通貨基金）に支援要請したが、その直接の原因は韓国市場から外資系資本が一斉に引き揚げたためであった。日本のバブル崩壊やアジアの通貨危機もその起因するところは国際金融マフィアによる資本の一斉引き揚げであったことは偶然ではあるまい。マレーシアのマハティール首相が「アジアの通貨危機はジョージ・ソロスがアメリカと組んで行った陰謀である」として激しく抗議したが、ソロス自身は単なるメッセンジャーであり黒幕はその背後いるはずである。何より韓国の経済破綻は今後の日本にも深刻な危機をもたらすことになる。韓国の対外債務243億ドルは日本分であり、香港などを経由する韓国への融資をあわせると日本の不良債権は膨大なものになる。今アメリカが恐れているのが意外にも日本の出方であり、日本の金融機関が保有する数十億ドルの米財務省証券が売られることに戦々恐々としている。それだけではない、アメリカ国債の外国負担約9680億ドルのうち、日本は5550億ドルを負担している。つまり国際的な投機ブームを加速させている原因がそこにあり、アメリカを支えているのは日本のカネだということである。日本がそのことに気づいてアメリカに返済を迫れば天地がひっくり返るような世界的などんでん返しが起こる。国際金融マフィアの目論見も崩壊する。これは面白い。このまま日本経済が推移しても若者がいずれ年金を受け取れないような破綻がみえている今、どうせなら景気高揚に沸き返っているアメリカに今の内に返済を求め国際金融システムを爆発させてしまったほうがすっきりする。しかし腰抜け日本政府は残念ながらそれを出来ないし、しないだろう。公的資金投入で大手金融機関を救おうとする橋本首相はかつての大蔵大臣であり、大企業への大蔵官僚天下りを容認してきた張本人であり、これからさらに潰れていく金融機関の中にも多くの大蔵官僚天下りが存在することだけは国民も再認識しておきたい。
【『週間新潮』46号28頁「日本に忍び寄る韓国経済大パニックの追い打ち」、広瀬隆著『脅迫者の手』77頁】
1997/12/03、水曜、晴
　某ソフト会社の拡張会計ソフトにバグがあるのか何度試しても正常に動作しないプログラムのこと。電話するも「そんなはずはない」の一点張り。あげくは「ユーザーサポートの期限が切れているからカネを送ってほしい」と言われ、つい私の口調も荒くなる。期限が切れている云々以前の問題だろう。もう一年間もそのことで苦情を言ってきた。製品版としていったん市場に出したからにはそれなりの責任が伴うのは常識だ。少なくとも誠意をもって応対すべきではないのか・・・そんなことをまくし立てていたら「新しいソフトを送る」と言う。新しいソフトとは改善されたものかどうか、言うまでもなく、元と何ら変わらない表面だけ新しいソフトをもらっても何にもならない。年末調整が迫っているだけに焦っている。基本プログラムだけは動くので何とかデータを入力しているが、それを個別に表示することができないので帳簿としては形を成さない。ゲームなどのソフトだったら笑って済ませることもできよう。笑えない景気低迷に心も荒むというところか。今日は一段と寒くなった。経済破綻の氷河期到来はしばらく続きそうだ。
　うむ、せっかく入力した文章がぶっ飛んでしまった。同時に私の脳細胞もぶっ飛び、完全にキレてしまった。ノートンの回復プログラムを作動してもファイルは回復しない。腹も減ったし、ここは風呂でも入って馴染みの食堂で一杯ひっかけてくるか・・・食堂で日本酒コップ一杯が300円、居酒屋が600円から1000円ぐらいかな。まずは食堂で焼き鳥つまみに飲みながら3000円でおつりがくる。そこから千鳥足で居酒屋にはしご、元芸者の女将と飲んで歌って一万円が消える。気が付けば二日酔いの翌朝になっているというわけだ。こんなこと何度繰り返してきたことか。若い頃は派手に喧嘩したこともあった。好きな女もいた。荒れていた時期で、女に「一緒にどこかに逃げるか、それとも心中しようか」などと囁かれて少しはその気にもなったりした。出るところまで出過ぎて暴力団の事務所で袋叩きにされたこともあった。心も体も傷だらけで、いつも激情のまま夜を走っていた。そして今、初老の入り口でしばし頭を抱え込んでいる。気が付けば足下の雑草も太陽の光を浴びて健気に小さな花を咲かせているではないか。俺はいったい何をしてきたんだろう？・・・なんて、落ち込んだりしちゃって。バカみたい。日本氷河期の行く末に見えてくるものは「おい兄ちゃん姉ちゃん、あんたらこれから苦労するぜ」に尽きる。日本の政財官界全ての指導層が国民を裏切る詐欺まがいの犯罪を行っている今、そのツケはぜーんぶこれからの若いもんが払っていくことになる。それがどれほど酷いものか、想像を絶する未来の苦境の原因は今に起因しているんだ。とりとめのないことを書いた。どうも今夜は気落ちしてたまらん。ちょっくら夜の街を徘徊してくる。団塊の世代、ここに極まった感じ。
1997/12/02、火曜、雨
　山一証券の「自主廃業」とは何ぞや？！「自主廃業」とは自ら残務整理を完了して廃業することで、山一のような債務超過した会社は当てはまらないのだそうだ。むろん日銀特融の対象とならないことも条件のひとつである。日銀特融を受け、それでも足りなくなれば公的資金の導入まで受ける山一証券の場合は自主廃業とは言えない。「日銀特融」にしても、日銀が支払うべき国庫納付金から出費されるもので、元々は国民の税金である。つまり日銀特融もまた公的資金と何ら変わりがないということだ。政府や大蔵省はさかんに「預金者保護」を連発しているが、実質的には「投資家保護」である。欲に走って破綻した投資家を救うための公的資金導入であり、全ての負債を国民に尻拭いさせようとする詐欺まがいの手法だ。今度の金融ビッグバンの狙いも国民の財布を空っぽにしてしまおうとするものである。このことは先月末の日誌（11月26日付け）にも書いたが、今夜のNHK綜合テレビ午後九時半の「クローズアップ現代・個人資産1200兆円を狙え」も必見番組だろう。
1997/12/01、月曜、曇
　先月29日にワシントンで開かれた統一協会の合同結婚式の様子が連日テレビで報道されている。それに世界各地で行われた同様の行事をあわせると360万人が参加することになるらしい。統一協会についてはその犯罪性が次々と暴露されてきたが、その頂点に位置する文鮮明夫妻が何ら裁かれないのはどうしたわけであろうか。以前にも資料を公開したことがあるので再度ここで統一協会の実態を紹介したい。これを読むと統一協会が日本の右翼や政界と手を組んでいるのがよく解る。最近、官官接待が問題となっているが、統一協会もまた日本の著名人を招待しては「飲ませ、食わせ、抱かせる」という過剰接待を繰り返してきた。私の手元にあるリストをみれば、いかに日本の政界が統一協会に牛耳られているかが分かる。統一協会が裁かれない理由がここにある。いずれ名指しで暴露したい。
　統一協会がキリストを持ち出して人を騙すように、日本の創価学会は仏教を盾に多くの人々を騙してきた。先月11日、その創価学会を支配する池田大作が女性信者をレイプしたとされる六回目の「池田大作レイプ裁判」があった。いや「あった」というのは正しくない。何と裁判長がレイプの審理から逃げ出してしまったのだ。裁判長は「判決の言い渡し期日、余の請求についての弁論、次回弁論期日については追って指定する。被告らの中間判決の申し立て、訴えの変更の許否について、この段階で裁判所としては判断したい」云々の曖昧な言葉を一方的に話すと「弁論を分離して終結する」という宣言で打ち切った。わずか四分で裁判長は法廷を逃げ出したのだ。その間、傍聴者は裁判長のおどおどした異様な挙動不審を目撃することとなった。むろん証拠調べもない。裁判長がなぜ逃げ出したのか？様々な憶測が流れているが、池田弁護団が裁判官の入廷前から妙にご機嫌だったのと、裁判長の言葉に、まるで最初からこうなることが分かっていたかのように、大きく頷いていたのが印象的だったという。実に奇妙な裁判である。裁判とすら言えまい。統一協会の損害賠償請求訴訟でも実質審理に入らないまま時効判断が下された事例はない。真実を追求する義務すら怠ったこの裁判長の名前を我々はしっかりと記憶しておきたい。満田明（50）東大法学部在学中に司法試験に合格。祖父は大審院判事、兄も裁判官という名門一家。
【『週間新潮』97/11/27号「池田大作レイプ裁判で見せた裁判官の挙動不審」54～57頁】